人がひとたび息を引き取ると、その瞬間から葬儀に向けた慌ただしい準備が始まります。中でもその故人が何らかの企業の中枢を担っていたり、あるいは組織や団体の要職を担っているような人であったとすると、生前の業績、あるいは貢献度に合わせて社葬や団体葬といったスタイルにて葬儀を執り行わなくてはならない可能性が生じてきます。

この場合、大切なのは遺族と企業や団体側が見解を一致させて、計画性を持って事に当たるということです。特に遺族の代表者と相手方の葬儀委員長とがきちんと話し合い、家族層と社葬および団体葬を別個に行うのかどうか、どのようなスタイルで執り行うのか、費用はどのような形で折半するのかなどといった具体的な事柄に至るまで充分に話し合って答えを出す必要があるでしょう。

もちろん全てを一括して葬儀を執り行うといったケースもあれば、家族は家族で身内だけの葬儀を執り行い、社葬や団体葬はまた別の課達で会場を借りて盛大に大規模に行うといったケースも存在します。この場合、両者は葬儀会社に関しても全くの別会社を用いて執り行うこととなり、遺族への報告義務はあるにせよ、企業、会社側はそれぞれのカラーや大切に打ち出しつつ独自の葬儀会社と契約を交わし、独自の路線にて葬儀を進行、演出して行くことが可能です。